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420時間日本語教師養成講座に申し込む前に
あなたの大切な時間とお金を古い価値観に流されないために。
日本語学習者の約7割が「文法より語彙」「英語で学びたい」
にもかかわらず、日本語教師養成講座『420時間コース』では『英語は原則使用禁止』『文法を中心』の教え方を伝統としています。
- 1. 日本語学習者の約7割が「文法より語彙」「英語で学びたい」
- 2. 420時間日本語教師養成講座の実態レポート
- 3. Super-J設立の背景
- 3.1. 日本語教育業界の歴史
- 3.1.1. 留学生10万人計画
- 3.1.2. 「資格を取ること」が「目的化」した日本語教師と日本語教育界
- 3.1.3. 「直接法」が採用された背景。
- 3.2. 新しい次元を示す言葉 “スーパー”
- 3.2.1. 例えば、"Super Tuscans"
- 3.3. 「日本語教師養成講座420時間」と "Super-J" の3つの違い
- 3.3.1. 「志向の違い」について
- 3.3.2. 「メソッドの違い」
- 3.3.2.1. 英語について
- 3.3.2.2. 日本語教師養成講座420時間の直接法 × 文法中心の弊害について
- 3.3.2.3. スーパー日本語コーチ "Super-J"
- 3.4. 「市場の違い」
- 3.4.1. 日本語教師養成講座420時間コースのターゲット市場
- 3.4.2. Super-Jの市場
- 3.5. 「スーパー日本語講師」養成講座は、世界標準を意識した養成講座です。
- 3.5.1. 英語を活かし効率的に教える。
- 3.5.2. 日本語の約20%が英語からの借用語。
- 3.5.3. 日本語だけでなく「日本」を教える。
- 4. 無料説明会・個別相談のご案内
420時間日本語教師養成講座の実態レポート
2018年の12月に週刊ポストウエブ版のNEWSポストセブンで、日本語教師養成講座のトラブルを報道しました。
日本語教師養成講座420時間コースを既に受講中の方もお読みください。
参照 > NEWSポストセブン
● 日本語教師養成講座の資料をいくつか取り寄せ説明会にも参加した主婦の弁
「養成講座の参加者は定年後のお年寄りか、主婦。日本語教師として正規に雇ってもらうには、日本語教育能力検定試験に合格するか、4年生大学の日本語教育コースか国文科卒業と同等以上の学歴が必要なことがわかった」。
「日本語教師養成講座では、教壇実習もあわせて日本語教師養成講座420時間コースを終了する必要がある。期間はたいてい6ヶ月で費用は50~60万円。講座を受講してもらおうと熱心に誘うが、就職などについて丁寧に説明してくれるところはほとんどない。養成講座さえ受ければ、日本語教師になれるかのように誘う学校は少なくないが、実際はそうではない」。
● ある日本語学校の事務員の弁
「4大国文科卒か日本語教育能力検定試験(受験者の2割しか合格できない)合格者でないと雇えない」
● 受講した主婦の弁
「主婦にぴったりの資格、副業と、いかにも素晴らしい仕事であるかのように見せているけれど、生やさしいものではなかった」
● この他にも、当方に寄せられた苦情や情報は次の通り。
「日本語教育能力試験は、国家試験や公的試験ではない」
「『文化庁届けの講座』とうたっているが届けただけで認可されているわけではない」
「養成講座の内容が、文法中心で日本語学習者に役立つとは思えない」
「国語や日本語学を学びに参加したのではない」
「日本語だけで教える直説法は先生にはよいが、初歩から学ぶ学習者はチンプンカンプンなはずなのに、どうしてそんな教え方をするのか」
日本語教師養成講座420時間コースにこのような側面があります。申し込む際には実態を理解した上でお申し込みください。日本語教師養成講座420時間コースに疑問をもたれる方は、ぜひ私たちの講座と比べてみてください。私たちは講座修了者が仕事でご活躍されることをモットーにしています。
Super-J設立の背景
日本語教育業界の歴史
音声でもお聴きいただけます。
1980年代初頭の「日本語教員養成期」
現在の日本語学校業界における「日本語教師養成講座」の起源は、1980年代初頭の「日本語教員養成期」という時代にさかのぼりますが、これは広く知られていません。
さらにその時期に、「留学生政策に関する各種提言等」という報告書が出されました。その提言がなされた背景には、同年1983年の
中曽根内閣総理大臣のASEAN歴訪があります。
中曽根総理がシンガポールを訪れた際、現地の親たちから「自分の子供を日本に留学させたくない」という声を聞き、それに対するショックから「留学生受入れ10万人計画」を提唱したという逸話があります。
留学生10万人計画
しかし、「留学生10万人計画」は単に国際友好親善や教育政策のためではなく、経済政策の一環でもあったという見方もあります。留学生は、受け入れる国のGDP向上に貢献します。
当時、オーストラリアは自国の自然環境を含めた生活環境を一種の「輸出品」と位置づけ、留学生の誘致に注力しました。
日本ではさらに、「少子高齢化」「人口減少」「労働者不足」という課題を抱えておりました。そして、これに対する解決策として「移民政策」を唱えると物議を醸します。
そのような状況で、「留学生」政策は有効な手段となりました。
ただし、「留学生」が必ずしも大学や大学院留学生とは限らず、その多くは日本語学校の生徒であったことが注目されます。
大学留学や大学院留学のハードルは高く10万人の達成は難しくなります。また、何より本業である学業への時間が必要となるため労働力不足の対策になりません。そのため、日本語学校業界にこの政策の白羽の矢が立ちました。
「留学生10万人計画」はその後、安倍政権で「30万人」へと拡大し、岸田政権では、「留学生30万人」目標をさらに増やす計画策定を指示しました。
留学生は他国では就労が制限されますが、日本では週28時間までの就労が許可されています。その結果、日本語学校をビザ取得の手段とし、主な目的が就労である学生が増えました。一部の学校では、この事実を認識し、授業料を徴収し、疲労から授業中に眠る学生を黙認するという状態が生じています。
このような事情の下で働く日本語教師たちは、過去に大量の時間と費用を投じて日本語講師養成講座を修了し、日本語教育能力試験の合格を目指してきた人たちです。このような現実の中で彼らは、日本語の教授法や知識以外の問題に直面することになります。
「資格を取ること」が「目的化」した日本語教師と日本語教育界
音声でもお聴きいただけます。
この時期1980年代から1990年代の日本語学校は大盛況で、時代のバブル経済期と相まって、ダブルバブルのような状態にありました。生徒数の増加に伴い教師の需要が高まり、「日本語教師養成講座」の販売にも波及し業界の成長を大きく押し上げました。
この「ゴールドラッシュ」のような時代を経験した日本語教育業界は、この状況を維持するために、VISA発給資格を持つ「告示校」としての地位を保持し、既存の日本語教師養成講座を標準化しようとしました。同時期に、文化庁文化審議会国語分科会により「日本語教育人材の養成・研修の在り方について(報告)改訂版」が作成され、日本語教育業界はこのガイドラインに準じた教育内容を設定し、それを文化庁に提出して「文化庁届出受理講座」という名の権威らしきものを得ました。その結果、業界は講座が「受理された」と謳うことをビジネスの利点とする戦略に事実上足並みを揃えていきました。
「日本語学校を開設し、VISA発給資格を持つ"告示校"になることで利益を得られる」という考えが広まり、これが事実上の「日本語学校ビジネスモデル」となり、多くの事業者が学校の認可を目指しました。「告示校」に認可されるためには自社所有の建物が必要で、この要件を満たすために廃業したガソリンスタンドなどに仮設の建物を設置して申請する事業者もいました。これらの事例は、日本語学校業界における不健全な側面を露わにしています。
移民に対し警戒感や批判的な立場を持つ保守派の政治家たちは、移民政策に対する意見を明確にする前に、すでに存在する問題について理解する必要があります。これらの政治家たちは、「特定技能ビザ」による外国人招聘に対しても警戒感や反対意見を表明しますが、それよりも前に、長年にわたって存在しているこの問題について議論を始めるべきです。「特定技能ビザ」は、少なくとも、外国人労働者への公正な待遇やスキルの正確な評価を目指して設計されています。隠れ蓑的に利用されてきた日本語学校を介した方法よりはるかに健全な制度と言えます。
そして、このような状況の中で、2023年5月26日に『日本語教師を国家資格にする』という法律が成立しました。来年4月からの法律施行に向けて準備がなされていくかと思いますが、これにより形骸化した業界が一部既得権益によって固定化される可能性があります。現に業界関係のホームページでは、このニュースに対し「心待ちにしていた」や「ほっと胸をなでおろしている」と関係者の声で書かれています。
こうした「資格」は安心感をもたらしますが、それが教育者の最優先事項であるべきかは疑問です。自身の権威や保身を優先する「資格志向」の人々と、「実益志向」の人々、つまり実際の教育成果を重視する人々の間で、今後二極化が進むことは予想されます。
そして、「日本語」は誰の所有物でもありません。国家がこれを資格化することが本当に正しいのかは大いに疑問です。この問題については、現場の留学生や世界中の日本語学習者、そして夢と志を持った日本語教師たちが判断していくことになるでしょう。国家による資格化が果たして教育の質向上に寄与するのか、それとも既得権益の保護に過ぎないのか、彼らの視点から見た真実が問われる時が来ています。
例えば、「お寿司の国家資格」が存在し、その製法や使用する材料が国によって規定されると仮定した場合、寿司愛好家たちは本当に喜ぶのでしょうか?人の健康に関わる事柄は「調理師免許制度」のように国が責任を持って管理すべきですが、「寿司」という食文化や「日本語」という言語文化は、自由であるべきです。
我々Super-Jは、資格という四角い枠に縛られず、日本語と日本文化に対する感謝と敬意を持ちつつ、業界の権威主義に迎合したり同調することなく、自由に世界中の人々に永続的に日本語を広めていく所存です。世界中の日本愛好家たちは、このような自由で開放的なアプローチを求めています。
「直接法」が採用された背景。
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「留学生10万人計画」により生まれた日本語学校バブルでしたが、その初期の留学生の大半は中国からの学生でした。その背景には、経済格差や就労ニーズが大きく影響していました。当時、日本は中国に比べて経済的により進んでいたため、多くの中国人が日本で学び、仕事を求めて来日していました。
その後日本と中国では逆転現象が見られ、現在はその留学生の多くはベトナムからの学生となっています。これも同様に、経済的な理由からの就労ニーズが大きな原因と考えられます。
当時、漢字圏である中国からの留学生がマジョリティーであった背景により、日本語教育業界では、「直説法」が主流となりました。直説法は、外国語を介さずに日本語だけを使って教えるという方法です。
これは、英語に自信がない日本人が日本語教師になる際にも心強い方法であり、「英語ができなくても大丈夫」という広告メッセージを伝えています。
しかし、現代ではその限りではありません。留学生たちの国籍が多様化し、英語が国際語として普遍的に使われるようになってきた現代において、日本語教育業界もその変化に対応する必要があります。
ひらがなタイムズが実施した調査によれば、すでに2016年の時点で在日外国人の約7割が「英語で教えてくれる先生を希望」し、「文法より使える言葉」を学びたいと回答しています。また、「日本語を話すのに重要なこと」については、「語彙をたくさん知っていること」が重要だという意見が多く寄せられています。
これらの調査結果を見ると、日本語学校が今もなお直説法に固執している現状は、時代の変化と学習者のニーズに耳目を傾けてなかったと言えるでしょう。
教育は学習者のニーズに対応するものであり、その達成のためには時代の流れや学習者のニーズを学び続ける謙虚な姿勢と柔軟な対応力が不可欠です。日本の日本語教育業界もこの視点を持つことが求められます。もしそうでなければ、教育サイドと学習者の間のギャップは次第に拡がり、共通のビジョンを見失ってしまうでしょう。皮肉にも、日本が学習者を中心に据えず、権威主義と既定の「資格化」に偏重している間、海外では日本語教育がより実践的な形で進展している現状があります。
新しい次元を示す言葉 “スーパー”
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業界の発展と進化には、新しい視点やアプローチが必要です。それは「スーパー」という言葉が表すように、既存の枠組みを超えて、新たな可能性に挑戦することです。
「スーパー」という言葉は、英語では「above」や「beyond」など、現状を超える、更なる次元を示す言葉です。ビーガン向けの植物ベースのお肉「ビヨンドミート」、今までのレベルを超え更に高性能な「スーパーコンピュータ」、国の教育の枠を超え国際的な視野を置いた「スーパーサイエンスハイスクール」など、各分野でこの「スーパー」の概念が活用されています。
日本語教育業界にもこの「スーパー」の概念が求められていると、私たちは信じています。
例えば、"Super Tuscans"
この考え方は、イタリアワインの「スーパートスカーナ」にも見られます。ワイン業界は、伝統的な制度や風習が強く残る分野です。しかし、「スーパートスカーナ」は、これらの古い制度にとらわれず、お客様に美味しいワインを提供するための新しい取り組みを表しています。
この「スーパー」の精神に倣い、私たちは「スーパーJ」として、古い制度にとらわれず、生徒の役に立つ生徒中心型の日本語教育を自由に推進しています。私たちは自分自身を「スーパー日本語コーチ」と位置づけ、生徒のニーズを最優先に考えています。これこそが、私たちが「スーパー」という概念を採用し、新たな視点から日本語教育に取り組む理由です。
「日本語教師養成講座420時間」と "Super-J" の3つの違い
音声でもお聴きいただけます。
「420時間日本語教師養成講座」と「Super-J養成講座」には、いくつかの大きな違いがあります。特に、これらの違いは「志向の違い」、「メソッドの違い」、そして「市場の違い」の三つのポイントで顕著に現れます。
1.「志向の違い」
「日本語教師養成講座420時間コース」は「資格志向」で、教育課程は資格取得を目指す生徒たちを対象にしています。それに対して「Super-J養成講座」は「実益志向」で、生徒が実際に日本語を使いこなす能力を育てることに重点を置いています。
2.「メソッドの違い」
「日本語教師養成講座420時間コース」は基本的に「英語を禁止」する教育方法をとります。それに対して「Super-J養成講座」では「英語を推奨」します。
3.「市場の違い」
「日本語教師養成講座420時間コース」は主に「学生市場」をターゲットにしており、一方で「Super-J養成講座」は「社会人市場」をターゲットとしています。
「志向の違い」について
「志向の違い」について深掘りすると、"日本語教師養成講座420時間コース"と"Super-J養成講座"は、根本的な違いを持っています。
「日本語教師養成講座420時間」は「資格志向」で、つまり受講生は資格取得を目指します。このアプローチは、教育が試験に合わせて進行し、知識を蓄積することが重視される「知識至上主義」に対応します。受講生は資格を得ることにより自己実現を追求し、社会的認知を得ることを望みます。このように、「日本語教師養成講座420時間」は、資格取得を「保険」として見ています。
それに対して、「Super-J養成講座」は「実益志向」であり、「現場至上主義」に基づいています。受講修了後は、すぐにでも日本語コーチの仕事を始めることに主眼を置いています。ここでは、生徒(エンドユーザー)が授業の中で何を学びたいのか、何が必要なのかを重視します。生徒にとって重要でないものは取り扱いません。Super-Jの受講生は、仕事を得ることや、具体的にどのように生徒の役に立つのかを重視します。Super-Jは、受講生が求める「経験」を提供することを目指しています。
また、日本語教師養成講座420時間の提供者は、「文化庁届出受理」を基に「権威主義」を追求します。文化庁が指示した内容に沿って教育を提供し、留学生X万人計画に基づく「告示校」の認定を受けることでビジネスを進めています。ここではVISA発行を中心にビジネスモデルが構築されています。
それに対して、Super-J養成講座は、VISAを発行する必要性を超えた教育を提供します。オンラインの時代を迎え、世界中からリアルタイムで生徒を教えることが可能になり、また国内市場においても、既にVISAを保持し、日本で日本人と同等に働いている外国社会人が対象となっています。
これにより、権威主義の日本語教師養成講座420時間が国の方を向き「お墨付き」を目指す一方、Super-J養成講座は、生徒の方だけに焦点を当て、生徒よりの「折り紙付き」のスクールを目指します。
資格取得は自己実現の一環として重要かもしれませんが、生徒がそれを必要とするかどうかは別の問題です。生徒の主な目的は、日本語の専門家になることではなく、日本語を自分の仕事や生活にどう活用するか、自分自身のことを日本語でどう表現するかにあります。
「メソッドの違い」
次にメソッドの違いをご紹介いたします。Super-Jには、日本語教師養成講座420時間とは違ったたくさんの方法論が存在しますが、大きくはこのような違いがあります。
英語について
まず、英語に対する視点です。日本語教師養成420時間コースでは、日本語を教える際の英語の使用が基本的に禁止されています。これは「直説法」と呼ばれる教授法に基づいています。
一方、Super-Jでは、英語の使用が推奨されています。
多くの日本語教師養成420時間コースや旧来の日本語学校の経験者に「英語禁止」の理由を尋ねたところ、「英語を使用することは他の言語に対して公平ではない」という回答が多くありました。
これは、「日本語教師養成420時間コース」および現代の日本語教育業界が、1980年代の「日本語教員養成期」の影響を引き続き受けていることを示しています。
当時、日本語教育の対象となる学生の多くは欧米ではなく主に漢字圏のアジアからの学生で、英語話者はむしろ少数派でした。
そして、その時点では英語はまだ「民族語」として扱われていました。
しかし、現代では英語は一民族の言語ではなく、多くの人々が理解する事実上の「国際語」となっています。
さらに、1980年代の対象であった中国、韓国、台湾でも現在は英語を使用できる人が増えており、日本人も英語を使用できる人が増えています。
このように、もはや国際語となった便利な言語である「英語」を媒介語として有効活用しない理由はないと、Super-Jは考え、「英語推奨」の視点を持っています
日本語教師養成講座420時間の直接法 × 文法中心の弊害について
「日本語教師養成講座420時間」は、文法中心といえます。日本語教師養成講座420時間コースでは、多くの文法用語を学び、生徒もその文法用語を覚えることが求められます。そして、授業は読み書きから始まります。
しかし、英語の使用を禁止して日本語のみで複雑な日本語の文法を教えることは、私たちは想像できません。この厳しいアプローチが多くの外国人に日本語の習得を断念させる結果につながっています。
よく「直説法」を、「赤ちゃんが初めて言語を学ぶ過程と同じ」という根拠で正当化しようとする人がいます。一見するとこれは正しいように思われます。しかし、大前提として、生徒は、赤ちゃんではありません。発達した思考力を持つ大人です。「できる」ことの前に「理解する」ことが重要であり、まず理解することを助けるべきです。しかし、「日本語教師養成講座420時間コース」では、ただひたすら反復を強調し、授業でのパターン練習が繰り返され、生徒が飽きてしまう結果となっています。
結果として、自分のペースで授業を進めたい「教師」が中心となり、様々なエクササイズが並べられた「教える材料/教師の道具」としての「教材」が中心となった授業が生まれます。
スーパー日本語コーチ "Super-J"
Super-Jでも、もちろん文法を教えますが、それは文法のための文法学習ではなく、生徒の置かれた環境を舞台に教えます。すなわち生徒の「生活」や「人生」で活用するための文法や知識を教授します。
複雑な文法用語を振りかざすのではなく、むしろ生徒が日常生活で使う専門用語を逆に教師が学び、それを用いた文章作成を通じて文法理解を深化させます。また、時折「直接法」も用います。完全な日本語の空間を創出し、異文化対応力を育て、そのような異文化空間のプレッシャーの中で、学習者が不足している知識や能力を浮き彫りにします。そして、必要に応じて英語を用いた「間接法」に切り替えるなど柔軟に対応します。
これは生徒の置かれた状況、生徒のLifeを中心に考えるアプローチで、私たちはこれを「Life Oriented Approach」と称します。そして、その中で、様々な教授法を採用します。したがって、Super-Jでは、"〇〇博士の〇〇 Method"といった絶対的な一つの「Method」は存在せず、代わりに複数の「Methods」が存在します。これは私たちが常に基本理念として持つ「生徒中心主義」を体現したものです。
「市場の違い」
では、「日本語教師養成講座420時間コースとSuper-Jの違い」最後の3つ目「市場の違い」についてご説明いたします。
日本語教師養成講座420時間コースのターゲット市場
既述の通り、日本語教師養成講座420時間のターゲットは学生市場です。そのため、日本語教師養成講座420時間コースを修了後に活躍する場は主に日本語学校、特に留学生が通う専修学校となります。ただし、そのような環境だけでは雇用の機会が限られるため、市区町村で行われている日本語ボランティア教授活動なども推奨されることがあります。このような流れから、日本語教師養成講座420時間は、定年退職後に時間が余るシニア層にPRされる広告がよく見られます。また、海外の日本語学校でネイティブ教師として挑戦することも可能です。特にベトナム、ミャンマー、インドネシアでの求人が多く見られます。教える内容は、主にJLPTや大学入学試験など、「合格」を目指す学生をサポートするものとなります。
Super-Jの市場
Super-Jの主要ターゲットは社会人市場となっています。現状、テクノロジー企業、金融業界、大使館や政府公館の職員が学び手として多いです。この市場の中にはJLPTなどの資格取得を目指す学生もいますが、資格は主に能力評価の手段として活用されています。Super-Jの特徴として、日常業務や生活スタイルに合わせてカスタマイズされた授業を提供しています。ここで大切なのは、日本語の知識だけではなく、生徒のニーズや願望を深く理解することです。日本語教師は言語を教えることが好きですが、それ以上に、生徒の環境やニーズに応えることが重要です。
加えて、Super-Jのもう一つの重要な市場は「海外市場」です。国内では日本語教師の国家資格化が進行中ですが、それは主に国内の施策に留まります。海外の日本語スクールでは、自国の言語や文化との比較を通じて、日本語を効率よく学ぶことに焦点を当てています。このような背景のもと、Super-Jのコーチングメソッドを評価し、Super-J養成講座の修了生を採用基準認定するスクールが増加しています。
生徒の生活環境を理解し、それに基づいて教える内容をカスタマイズ、またはパーソナライズすることが重要です。この考え方から、Super-Jでは教師のことを「コーチ」と呼びます。コーチの役割は、プレーヤー(この場合は生徒)のパフォーマンスを最大化することです。したがって、Super-Jでは、生徒と教師の関係はプレーヤーとコーチの関係となります。
一方、学生市場を対象とする420時間コースの関係者は生徒のことを「学生」と呼びます。我々はこれに大いに違和感を感じ、呼称を変更してきました。しかし、420時間コースの先にある学生市場の受験勉強的な教育環境では、「先生」と「学生」いう呼称の方が適しているのかも知れません。
教師と生徒という関係性は上下関係が伴いますが、Super-Jではコーチと生徒はパートナーという対等な関係になります。
教育界でキャリアを形成しようとする方々の中には、「先生」という名の威光を得ることに夢を抱いている方も多くいます。そうした「自己実現」を目指されている方は、「日本語教師養成420時間コース」を選択されることを推奨すべきかも知れません。
「スーパー日本語講師」養成講座は、世界標準を意識した養成講座です。
英語を活かし効率的に教える。
現在、ほとんどの日本語学校では初めから日本語のみ(直説法)で教えています。英語で教えると、他の言語の学習者との差別になるからと説明しています。この論理は、50年前だと理解できます。しかし21世紀の今は、いうまでもなく英語は国際語で、ほとんどの国で英語の基礎を持ち合わせています。このような現状を直視すると、英語も活用し今の時代に合った現実的で生徒目線のアプローチを考えるべきではないでしょうか?
たとえば、あなたは中国語やアラビア語を初めから現地語だけで教えられたらついていけますか。
この方法が取られている日本語教育の現場では、学習者の多くが学習開始後、間もなくしてギブアップしてしまっているのが現状です。
多くの日本語学校が「直接法」に固執する理由は、教師養成講座に「集客」できる該当者枠を広げることが目的だとも言われています。
日本語の約20%が英語からの借用語。
また、日本語には、ジャケットやイヤリング、コーヒーのように多くの英単語が日本語として使われています。
現在、日本語は、約20%が英語からの借用語とも言われています。そしてこれから先もどんどん増えていきます。例えば、テーブル。もはや「食卓」という言葉を使う人は少ないでしょう。こうした日本語の進化の流れに従えば、学習者はより早く日本語に慣れ親しむことが可能です。
教える側の論理でなく、学習者の目線で教えるのがスーパー日本語養成講座です。
日本語だけでなく「日本」を教える。
日本語教師を目指す人はたくさん存在します。「母語である日本語を活かして世界の人たちと交流したい」ということがその動機になっていることが多いです。しかしながら、母語として自然に身についた日本語の構造を明確に教えることは簡単ではありません。その為に、スーパーJ® が独自に解析し構築した日本語教授法を学ぶ意義があります。同時に、日本語の構造を教えるだけでは、「スーパー日本語講師」ではありません。
言語には、それを育んだ文化・風土が存在します。特に日本語は、ハイコンテクストな言語と言われています。「スーパー日本語講師」を目指される方には、こうした日本文化、歴史その他にも精通したいという考え方が求められます。「言語は単にツール」と割り切っている間はその言語の本当の教え手にはなれないとスーパーJ®は考えます。
残念ながら、従来の日本語教師養成講座では、日本語の文型には詳しいものの「日本」のことを教えられない教師が量産されています。スーパーJ®では、日本文化への知識と興味を測る為、国際日本語コーチ認定評価の一部として、スーパーJ®が開発した “J-CLUE” (JAPANese Culture & Language Understanding Evaluation)を受験して頂きます。常識程度のやさしい質問ですが、英語で出題されます。
Super - J の設立の背景や既存の養成講座・日本語教育との違いにご興味をいただいた方は、お気軽にお問い合わせください。